人工授精から体外受精へ｜通院回数・費用・東京都の助成金を解説

こんにちは。生殖医療専門医の保母るつ子です。

「人工授精を続けているけれど、体外受精にステップアップすべきか迷っている」

「体外受精を考えているけれど、仕事と両立できるのか、通院回数や費用が心配」

このようなお悩みをお持ちの方も少なくありません。

体外受精というと、「何度も通院し、毎日注射をしなければならない」というイメージをお持ちの方も多いかと思います。しかし、注射を使わずに体外受精を行う方法もあります。

当院では、自然周期・低刺激周期による体外受精を基本としています。注射が苦手な方や、できるだけ身体への負担を抑えたい方には、卵巣の状態に応じて、内服薬のみ、または排卵誘発剤を使用しない完全自然周期での体外受精も行っています。

注射を使わない体外受精では、人工授精と同じように、内服薬のみ、または排卵誘発剤を使用せずに卵胞の発育を確認しながら治療を進めることができます。 採卵日を決めるまでの流れや通院スケジュールも人工授精とよく似ており、新鮮胚移植を行う場合でも、通院回数は人工授精より1回程度多いだけで済むことがほとんどです。

今回は、人工授精と注射を使わない体外受精の通院スケジュールや費用の違い、2026年4月から拡充された東京都の助成金制度についてご紹介します。

1. 人工授精の通院スケジュールと費用

まずは、人工授精（AIH）の一般的な通院の流れと費用を見ていきましょう。

通院スケジュール（目安：約4回）

• 月経2〜3日目： 診察。必要に応じて内服薬などで卵胞の発育を促します。
• 月経12〜13日目頃： 超音波検査やホルモン検査で卵胞の発育を確認し、人工授精の日程を決定します。
• 月経14日目頃： 人工授精を実施します。
• 月経28日目頃： 妊娠判定を行います。

※月経周期や卵胞の発育状況によって、通院日や回数は異なります。

費用の目安

人工授精：約6,000円（保険適用・3割負担）

※人工授精の処置費用の目安です。診察料、検査料、薬剤費などは別途かかります。

人工授精は、体外受精と比較して身体的・経済的な負担が少なく、比較的取り組みやすい治療法です。

2. 注射を使わない体外受精の通院スケジュール

通院スケジュール（目安：約5回）

※低刺激周期で採卵し、新鮮胚移植を行う場合の一例です。

• 月経2〜3日目： 診察。内服薬で卵胞の発育を促します。
• 月経10〜12日目頃： 超音波検査やホルモン検査で卵胞の発育を確認し、採卵日を決定します。
• 月経14日目頃： 採卵を実施します。採取した卵子に体外受精または顕微授精を行い、胚培養を開始します。
• 採卵後2〜3日目： 新鮮胚移植を行います。
• 採卵後12日目頃： 妊娠判定を行い、余剰胚がある場合は凍結保存についてもご説明します。

※卵胞の発育状況によって、追加の診察が必要になることがあります。また、採卵後の胚の発育や子宮内膜の状態などによっては、新鮮胚移植を行わず、胚を凍結して次周期以降に移植する場合もあります。

注射を使用する場合でも、自己注射によって通院回数を抑えられるため、通院スケジュールは大きく変わらない場合が多いです。また、治療経過やご希望に応じて、注射薬を積極的に使用した排卵誘発も行っています。

一方、卵巣刺激によって卵巣が腫大すると、腹部の張りや不快感などが仕事や日常生活に影響することがあります。また、採卵後には卵巣過剰刺激症候群（OHSS）の有無を確認するため、追加の通院が必要になる場合もあります。

低刺激周期の体外受精は、身体への負担や通院回数を抑えながら治療を進められるため、仕事と治療の両立を考えている方にとっても、選択肢の一つとなります。 特に、人工授精から体外受精へのステップアップに不安を感じている方にとって、比較的取り組みやすい治療方法です。

☞ 当院の体外受精・顕微授精について

3. 人工授精と体外受精の妊娠率の違い

人工授精の妊娠率は、一般的に1回あたり5〜10％程度とされています。一方、体外受精では、年齢や胚の状態によって異なりますが、胚移植1回あたりの妊娠率は、新鮮胚移植で約30％、凍結融解胚移植で約50％が一つの目安となります。

体外受精では、採卵後に受精や胚の発育を確認できることも、人工授精との大きな違いです。

妊娠率だけでなく、年齢や卵巣機能・卵巣予備能、これまでの治療経過なども考慮しながら、ステップアップの時期を検討することが大切です。

４. 体外受精の費用と東京都の助成金制度

体外受精は人工授精に比べて費用が高くなりますが、保険診療や助成金制度を利用することで、経済的な負担を軽減できる場合があります。

当院での体外受精の費用例

例えば、次のような治療を行った場合の１例です。

• 内服薬のみで排卵誘発
• 3個採卵
• 1個の胚を新鮮胚移植
• 余剰胚1個を凍結保存
• 先進医療のタイムラプス培養を実施

窓口負担額の目安：約152,300円

※保険診療の3割負担分と、先進医療の自己負担分を含む費用例です。

診察料（超音波検査・ホルモン検査など）や薬剤費（排卵誘発剤・黄体補充薬など）は別途かかります。

実際の費用は、採卵数、受精方法、胚の培養・凍結状況、通院回数、使用する薬剤などによって異なります。また、高額療養費制度の適用によって、窓口での自己負担額が変わる場合もあります。

2026年4月から東京都の不妊治療費助成が拡充

東京都では、2026年4月1日以降に開始した治療について、不妊治療費助成制度が拡充されました。

これまでの先進医療に加えて、保険診療の体外受精・顕微授精にかかる自己負担分も助成対象となり、1回の治療につき最大15万円の助成を受けられるようになりました。

原則として、治療計画の作成から採卵・胚移植・妊娠判定までの一連の治療が、1回の助成対象となります。

例えば、上記の費用例で152,300円が助成対象となる場合、15万円の助成を受けると、実質負担額は数千円程度に抑えられる計算となります。

※助成額は実際の自己負担額によって異なります。また、助成には一定の条件があります。

詳しくは、東京都不妊治療費助成事業のご案内をご確認ください。

4. 人工授精から体外受精へのステップアップを考えている方へ

人工授精と体外受精には、妊娠率だけでなく、通院回数や費用、身体への負担など、それぞれ異なる特徴があります。

「注射を使わない体外受精」は、仕事や日常生活への影響をできるだけ抑えながら、体外受精へのステップアップを考えている方にとって、選択肢しやすい治療方法です。

「人工授精をもう少し続けるべきか迷っている」

「注射を使わない体外受精が自分にもできるのか知りたい」

「自分にはどの治療法や採卵方法が合っているのか知りたい」

「通院スケジュールや費用、助成金について詳しく知りたい」

このような方は、ぜひ一度ご相談ください。

体外受精へのステップアップをまだ決めていない段階でも構いません。治療内容だけでなく、仕事や日常生活との両立についても、診察時にお気軽にご相談ください。